ITエンジニアと企業のマッチングサービス、及びエンジニア組織支援SaaSを提供するファインディ株式会社。2024年7月には「エンジニアが選ぶ”開発者体験が良いイメージのある企業”」として23位に選出されています。今回はそんなエンジニアの為の事業を展開しているファインディ社に取材をさせていただきました。

▼本件の担当リクルーター
株式会社WHOM COO：中島
WHOM所属リクルーター：湯浅さん、水野さん
支援内容：採用オペレーション業務支援、エンジニア採用支援

▼お話を伺った方

ファインディ株式会社  執行役員 社長室長兼事業責任者　扇谷 勇多氏
マイナビ・i-plugを経て2018年に2人目社員として創業期のFindyに入社。エンジニア転職サービスの立ち上げ・事業責任者、人事責任者を経験し、現在は執行役員としてFindy転職事業部・Findy Freelance事業部の管掌役員を担当。

ー 採用支援サービス導入の背景をお聞かせください。

私たちは主にエンジニア向けのHRサービスとエンジニアの開発生産性を改善・可視化するサービスを展開しており、特にこの1、2年は急速に成長していて、採用人数も増加しています。現在は事業を拡大させていく為に採用を第一優先としており、リソースの確保はもちろんのこと社外の知見やノウハウを社内共有し、いずれは内製化したいという考えもあってRPOサービスを導入しました。

ー WHOMの採用支援を選ばれた理由は何でしょうか？

実は私がもともとWHOMの中島さんと知り合いで、そこからご紹介いただいたことがきっかけでした。
人材系の新しいサービスには情報感度の高い方が集まってくるというイメージがあるのですが、特にWHOMさんには優秀な登録者の方が多く在籍されており、そこが今回依頼をする決め手となりました。

ーWHOMとのプロジェクト開始後の取り組みを教えてください。

まずはじめに、中島さんがオペレーション担当に期待することを丁寧にヒアリングして下さって、あるべき状態や理想を一緒に整理しました。その上で適任の方をアサインいただき、リソース不足の解消と現在当社に足りていないノウハウやスキルを補っていただきました。そこから体制面やマニュアル化も進めていき、採用オペレーション業務における基盤作りに着手することができました。
その後はオペレーション業務にプラスして、エンジニア採用の方もアサインいただきました。採用の目標数やプロセス、スカウト業務にいたるまでトータルでご支援いただきました。

ー 採用支援サービスの活用で、良かったポイントはありますか？

当社にはない知見やノウハウを社内に落とし込めた事と、メディアに掲載されるほど採用が上手くいっている点です。
2024年4月26日（金）の日経新聞朝刊（*1）にて、有力企業132社のうち6番目に人員が増加した企業として当社の名前が掲載されました。人材不足が叫ばれている昨今に、この人数を採用できているのはRPOサービスを上手く活用できたからだとも考えています。

（*1）有力スタートアップ132社、2年で雇用5割増　日経調査
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC155GO0V10C24A3000000/?n_cid=SNSTW005

ー 数ある採用支援サービスの中でも、WHOMを選んで良かった点はどんなところでしょうか？

ご紹介いただける方のレベルが高い点と、中島さんの対応力です。
WHOMにご登録されている方とは複数人面談させていただきましたが、どなたも情報感度が高く、採用に関する幅広い知見やノウハウをお持ちでした。
また、依頼した業務だけではなく、プラスアルファで改善のご提案をいただけた点も他社には無い良さだと感じています。
そして中島さんは、理想像を定義して下さったり、期待のギャップが無い様に調整してくれたりとスピーディかつ丁寧にご対応いただけました。また、即時に優秀な方をご紹介いただけるので、緊急で何かが起きたとしても、「WHOMさんがいるから大丈夫」と安心して長期的な採用戦略を考えることができました。

ーどんな方に入社してほしいですか？また、貴社の魅力はどんなところでしょうか？

当社は現在8期目で約250名ほど在籍しており、5つの事業を抱えています。直近採用人数が急激に増加しているのは、まだまだ事業が拡大フェーズにあるからです。そんな中で自発的に課題を発見し、仮説検証して解決の仕組みをつくることにやりがいを感じられる方にはぜひご入社いただきたいと思っています。
また、昨今は人材不足の影響もあってエンジニア採用はどこの会社でもビッグイシューとなっていますが、当社を通してその様な社会課題に取り組めることは魅力の一つだと考えています。

ー 貴社が目指す組織とは？

当社は「つくる人がもっとかがやけば、世界はきっと豊かになる」という経営理念を掲げており、将来的には世界中で利用されるプロダクトを生みだそうとしています。変化の激しい時代だからこそ、変化適応力の高い組織にしていきたいですね。